- 1 名前:ばーど ★:2026/09/16(水) 18:29:13.29 ID:QFhgeJYL.net
8月、日本を訪れた外国人旅行者は約310万人となり、前の年の同じ月と比べて約1割減りました。
観光庁と日本政府観光局によりますと8月、日本を訪れた外国人旅行者は約309万8900人で、前の年の同じ月と比べ9.6パーセント減少しました。
中国からの旅行者が訪日自粛を呼びかけている影響などで6割近く減少したほか、台風による航空機の欠航や減便の影響もあったということです。
一方、アメリカや韓国など14の国と地域からの旅行者数は8月として過去最多となりました。
2026年1月から8月までの累計は2762万人余りで、2025年の同じ時期を2.7パーセント下回っています。
9/16(水) 17:27 FNNプライムオンライン
https://news.yahoo.co.jp/articles/d55c8065d206bf2fa6271921261a3439da2682e5
※関連スレ
なぜ韓国人は「日本」を何度も訪れるのか? 訪日経験者の78.8%がリピーター!―変わり始めた「日本旅行」とは [9/12] [昆虫図鑑★]
https://lavender.5ch.io/test/read.cgi/news4plus/1789169637/
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789550953
韓
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- 1 名前:昆虫図鑑 ★:2026/09/10(木) 16:17:59.55 ID:pbqXOIF2.net
「安貞桓(アン・ジョンファン)が自分のゴールにオウンゴールでも入れるべきだったのか。負けたのなら紳士らしく振る舞うべきだ」。
2002年の日韓ワールドカップ(W杯)で韓国をベスト4に導いたフース・ヒディンク元サッカー韓国代表監督(オランダ)が、24年が過ぎた今も判定に不服を唱え続けるイタリアに苦言を呈した。
イタリアの「ジャンルカ・ディ・マルツィオ・ドットコム」は8日、ヒディンク元監督へのインタビューを公開した。
ヒディンク監督が率いる韓国代表は2002年6月18日、大田(テジョン)で行われたイタリア代表との決勝トーナメント1回戦で、クリスティアン・ビエリに先制点を許したが、薛琦鉉(ソル・ギヒョン)の同点ゴールと安貞桓のゴールデンゴールで2-1の逆転勝利を収めた。
同メディアはヒディンク氏に「バイロン・モレノ主審は審判服の下に韓国代表のユニフォームを着ていたのではないか」と挑発的な質問を投げかけた。イタリアは今でもダミアーノ・トンマージのゴール取り消しやフランチェスコ・トッティの退場など、モレノ主審の誤審のために敗れたと主張している。
ヒディンク氏は「そのような質問は好きではない。何らかの意図が感じられるからだ」と不快感を隠さず、「同じ論理で言うなら、前半に肘で相手を殴ったビエリも警告を受けるべきだったが、モレノ主審は見ていなかった。審判のせいにするのは実に簡単なことだ」と反論した。
スター軍団だったイタリアの傲慢な態度にも正面から反論した。ビエリ、フランチェスコ・トッティ、ジャンルイジ・ブッフォン、パオロ・マルディーニら世界的なスターがそろっていた当時のイタリア代表の戦力に触れ、「あれほど偉大な選手たちがいたのなら、韓国を圧倒して簡単に勝つべきだった。しかしそうはならなかった」と指摘した。
ゴールデンゴールを決めた安貞桓がイタリアで殺害予告を受けてセリエAのペルージャを退団させられた事件についても、ヒディンク氏は「当時ペルージャでプレーしていた選手がそのような扱いを受けたのは本当にばかげたこと」と怒りを表した。
イタリア側が「安貞桓は自分を育ててくれた手をかんだ」「セリエAを通じて一段階成長していなければW杯で韓国の主力としてプレーできなかったはず」と非難したことについて、ヒディンク氏は「それなら安貞桓は試合に出場してもならず、ゴールを決めてもいけなかったということか。それがあなたたちの論理か。当然そんなことはあり得ない。これはスポーツだ。『育ててくれた手』なんて」と怒りを表した。
続いて「彼(安貞桓)は韓国人だから韓国のためにプレーした。自分たちのゴールにオウンゴールでも入れるべきだったのか。これはスポーツだ」と語った。
ヒディンク氏は「負けた時は男らしく、紳士らしく振る舞わなければならない。イタリアは果たしてそうだったか」と強烈な一言を浴びせた。
「大田での出来事がなければ(2006年にイタリアが優勝した)ベルリンもなかったのではないか」というイタリア人記者の質問に対し、ヒディンク氏は「おめでとう。それなら韓国がその優勝の礎石を置いたということになる」と返答した。
https://news.yahoo.co.jp/articles/808da0cdc186be347c2a8361c2f78df549a3dd07
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789024679
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- 1 名前:仮面ウニダー ★:2026/09/15(火) 07:22:38.79 ID:vtAKt2Xq.net
愛知・名古屋アジア大会男子サッカー
愛知・名古屋アジア大会は男子サッカーが15日に開幕する。韓国サッカー協会は14日、代表選手23人の背番号入りのメンバー表を公開。
海外組や、今年6月の北中米ワールドカップ(W杯)に出場歴のある選手も含む面々にファンから
「正直この23人招集して負ける方が難しいよ…」と反響が寄せられている。
【一覧】「この23人で負ける方が難しい…」韓国代表の本気すぎるメンバー一覧
アジア大会のサッカー競技は、2003年以降に生まれたU-23の代表チームで行われるが、各チームに3人までのオーバーエージ枠が
認められている。韓国がそこで起用したのはスコットランドのセルティックでプレーするMFヤン・ヒョンジュン、
イングランド2部スウォンジーのMFオム・ジソン、Kリーグ江原のDFイ・ギヒョクの3人。それぞれW杯にも出場した。
また、イングランド1部トッテナムから、ベルギー1部にレンタルされているFWヤン・ミンヒョクや、
イングランド2部ストークシティのMFペ・ジュンホら、若手欧州組の名前もずらり並ぶ。
韓国はアジア大会で優勝すると、成人男子に課せられる兵役の義務が免除されるルールがある。この代表に選ばれ、
優勝できるかどうかは選手生命に大きな影響を及ぼす。そのせいもあってか、2014年の仁川(韓国)開催以降3連覇中だ。
14日には背番号も発表。韓国サッカー協会の公式Xには、韓国のファンから「金メダルをかけて」「軍隊免除取ってきて!」と
威勢のいい声が並ぶ。
一方で日本のファンからは「今大会も兵役免除がかかる韓国に各国が挑む構図になりそう。正直この23人招集して負ける方が難しいよ…」
と嘆きの声が上がっていた。
予選リーグD組に入った韓国の初戦は15日夜、相手はカタール。同A組の日本は16日に香港との初戦を迎える。
THE ANSWER編集部 9/15(火) 5:41配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/892188a4bcc655f9039003f6ef2cd43cc4c5dc38
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789424558
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9月
- 1 名前:朝一から閉店までφ ★:2026/09/15(火) 13:18:33.83 ID:Hb6v63YF.net
2026.09.15
現代ビジネス編集部
安倍元首相銃撃事件を映画化か
菅田将暉が自ら監督・脚本・主演を担当する映画『死の谷’95』の情報が解禁されたが、SNSを中心に関連ワードとして「山上被告」の4文字が取り沙汰されている。
同作とはまったく別軸で、菅田が’22年の安倍晋三元首相銃撃事件の犯人である山上徹也被告役を演じる映画作品が製作中と報じられたためだが、
ある芸能プロ関係者は「こちらの作品は夏頃から、芸能関係者の間で話題になっていたもの。結局菅田の出演案や制作中止など、最新動向はすべて報道で知ることになってしまいましたが……」とため息を付く。一体何が起こっていたのか。
https://gendai.media/articles/-/171054
関連
安倍元首相銃撃事件が映画化へ 山上徹也被告役に「菅田将暉」か [9/2] [ばーど★]
https://lavender.5ch.io/test/read.cgi/news4plus/1788345366/
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789445913
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9月
- 1 名前:昆虫図鑑 ★:2026/09/11(金) 17:00:38.88 ID:MLiGu3Dw.net
米国が、韓国海軍への「共同交戦能力(CEC)」の輸出を拒否した状態が2年以上にわたって続いている。同じ米国の同盟国である日本やオーストラリアにはすでに輸出されているだけに、その線引きの理由が注目される。
韓国紙・世界日報が9日、国会国防委員会所属のユ・ヨンウォン議員が海軍から入手した資料をもとに報じた。
CEC(Cooperative Engagement Capability)は、艦艇や航空機がレーダーなどで得た情報をリアルタイムで融合・共有し、一つの高精度な目標情報を作り出すシステムだ。自艦のレーダーでは直接捕捉できない目標でも、別の艦艇や航空機のセンサー情報を利用して攻撃する「遠隔交戦」を可能にする。
韓国海軍は2024年にCEC導入を米側に打診したが、米海軍は同年8月、「米政府の輸出管理および技術移転政策」に基づき韓国への輸出を支持しないとの立場を伝達。その際、具体的な理由を明らかにしていない。
韓国側は昨年4月にも再検討を要請したが、現在まで状況に変化はないという。
このため最新鋭の正祖大王級イージス駆逐艦はCECを搭載できず、韓国海軍も「他のイージス艦や早期警戒機が探知した航空目標への遠隔交戦が制限される」と認めている。
米国はCECを、門外不出としているわけではない。豪州は2018年にホバート級イージス駆逐艦、日本は2020年にまや型護衛艦へCECを導入した。米国防総省の契約資料でも、日本、豪州、カナダ向けのCEC関連調達が確認できる。
では、なぜ韓国には認めないのか。
一つにはサイバーセキュリティー上の懸念が考えられる。韓国は北朝鮮によるサイバー攻撃や情報窃取の主要な標的であり続けてきた。CECは単なるレーダーやミサイルではない。通信やセンサー情報を融合し、実際の交戦につなげる米軍のネットワーク戦の核心に近い技術だけに、技術流出への警戒が強くても不思議ではない。
もっとも、これだけでは日本との違いを十分説明できない。日本も長年、サイバー防衛の脆弱性を指摘されてきたからだ。
そこで、次に注目されるのが、韓国が置かれた地政学的位置である。
これは単純に中国や北朝鮮からの「距離」の問題ではない。中国や北朝鮮との有事となれば、日本の米軍・自衛隊基地も弾道・巡航ミサイル攻撃を受ける可能性がある。豪州も中国の長距離攻撃能力の拡大と無縁ではない。
大きな違いは、戦争になった際に「敵地上部隊に軍事施設を奪われる」というリスクだ。韓国は北朝鮮と軍事境界線を挟んで直接対峙する最前線国家だ。全面戦争となれば、基地や通信施設がミサイル攻撃を受けるだけでなく、北朝鮮軍の南下によって領土や軍事施設そのものが占領される事態も想定しなければならない。
一方、日本を占領するには中国などが大規模な渡洋上陸作戦を成功させる必要があり、豪州なら地理的障壁はさらに大きい。
CECのような最機微技術をどこまで前線に置くのか――。米国が韓国への輸出を拒否した理由として明らかにしたわけではないが、技術保全を考えるうえで無視できない要素だろう。
さらに、韓国には政治的な特殊事情もある。
韓国では政権交代に伴い、北朝鮮や中国への政策、日米韓安全保障協力などを巡る姿勢が比較的大きく変化してきた。象徴的なのが戦時作戦統制権(OPCON)の移管問題だ。盧武鉉、李明博、朴槿恵、文在寅、尹錫悦、そして李在明現大統領の各政権を通じ、移管を急ぐのか慎重に進めるのかを巡って政策の重点は揺れてきた。
艦艇は数十年間にわたって運用される。米国が高度な軍事技術を移転する際に問題になるのは、現在の韓国政府を信用できるかどうかだけではない。その技術が存在し続ける数十年間、同盟・安全保障政策の方向性をどこまで予測できるかも重要になる。
こうしてみると、韓国には「北朝鮮と直接対峙する最前線という地政学的位置」「北朝鮮から集中的に受けるサイバー・情報工作」「政権交代による安全保障政策の振幅」という複数のリスクが重なっている。
もちろん、これらをCEC輸出拒否の理由だと米政府が説明した事実はない。「米国は韓国を信用していない」と単純化するのも適切ではないだろう。米韓はイージス・システムをはじめ、多くの高度な軍事技術を共有しているからだ。
参考:イラン戦争で金欠、「コスパ」重視か 米軍が韓国製自走砲を選んだ背景
しかし、上述した三つの要素のうち、どれかひとつでも米軍の判断に強く影響を与えているとすれば、韓国への「禁輸」が解消されるのは容易ではなさそうだ。
金賢(ジャーナリスト)
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/98541d13cbf4874bb1076ab4ace052cb824c4bf9
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789113638
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9月
- 1 名前:おっさん友の会 ★:2026/09/16(水) 18:38:00.84 ID:Czr2DaeK.net
韓国で、風邪薬を買うため薬局を訪れた小学生が女性用経口避妊薬を渡されて服用した後、頭痛と腹痛を訴えて病院に搬送されていたことが遅れて分かった。
14日、麗水(ヨス)MBC(文化放送)によると、小学6年生のAさんは最近、風邪の症状があり、薬を買うため全南光州(チョンナムクァンジュ)統合市順天市(スンチョンシ)にある薬局を訪れた。
薬局内の映像には、Aさんがカウンターで薬剤師に何かを話した後、薬を受け取る様子が映っていた。
Aさんは自宅に戻り、薬局でもらった薬2錠を服用したが、症状は良くならなかった。その後、家族が薬を確認したところ、Aさんが薬局でもらってきた薬は風邪薬ではなく、女性用経口避妊薬だった。
中央日報
https://news.yahoo.co.jp/articles/dc5fbb39975e66fc3dae95e56e77dd8ebcee2190
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789551480
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9月
- 1 名前:仮面ウニダー ★:2026/09/13(日) 12:57:19.37 ID:qf4+XVBv.net
米韓関係の溝が深まっています。
韓国大統領に成りおおせた李在明(イ・ジェミョン)さんは在韓米軍を撤収させたい人間ですが、アメリカ合衆国のトランプ大統領も
またこの点では同じです。
米韓の指導者が「朝鮮半島から在韓米軍を撤収させたい」という点では、意見を一にしています。
韓国メディア『朝鮮日報』が面白い記事を出しています。以下に同記事から一部を引きます。
登場するカバノーさんというのは、合衆国・ワシントンD.C.の外交・安全保障シンクタンク『Defense Priorities
(ディフェンス・プライオリティーズ)』のJennifer Kavanagh(ジェニファー・カバノー)上級研究員のことです。
(前略)
カバノー氏は、ランド研究所、カーネギー国際平和財団(CEIP)などを経た外交・安全保障の専門家で、昨年07月、
ピート・ヘグセス戦争長官の元顧問であるダン・コールドウェル氏と共同執筆した報告書※で、
「在韓米軍を1万人規模に削減すべきだ」と主張し、波紋を広げたことがある。
※このリポートは「Aligning Global Military Posture with U.S. Interests」というタイトルで「https://www.defensepriorities.org/explainers/aligning-global-military-posture-with-us-interests/」で
読むことができます:引用者注
当時、本紙とのインタビューで「在韓米軍の削減が4年以内に現実のものとなる可能性がある」と述べていた。
カバノー氏は、「合衆国が負っているすべての条約上の義務の中で、費用とリスクを考慮した場合、最も少ない利益しか
もたらさないのが韓国との同盟だ」とし、必要以上に多くの地上軍を維持しなければならず、合衆国の核心的利益に資することのない
北朝鮮との戦争のリスクを負わせるものだと述べた。
アジアで合衆国が軍事力によって守るべき「核心的利益」は、本土防衛と主要市場・貿易ルートへのアクセスだが、
「在韓米軍は身動きが取れず、他地域の緊急事態に対応できない」というのである。
(中略)
カバノー氏は、「一部では、米韓同盟が米中競争において重要な役割を果たしていると主張するだろうが、韓国は 経済的な結び付き
や、北朝鮮の脅威に集中しようとする意志のため、長年にわたり中国を敵視することを避けてきた」とし、在韓米軍はアジアにおける
合衆国の「国益」を守ることにほとんど寄与できていないと主張した。
また、有事の際に韓国政府が米軍基地の活用を認めるという前提についても保証されていないとして、「合衆国は同盟関係を終了
した後、交渉を通じて韓国内の一部基地へのアクセス権を維持したり、兵力をローテーション配備したりすることができる」と述べた。
⇒参照・引用元:『朝鮮日報』「美싱크탱크 “한미동맹, 美에 가장 적은 이익… 관계 종료해야”」
https://www.chosun.com/international/us/2026/09/11/O2GEKKH6OFHL7O4MPAKKDK5S5A/
これまで合衆国内での米韓同盟についての懐疑論は、大きくいえば、
「韓国は十分な防衛費を負担しているのか」
⇒「なぜ合衆国が韓国防衛のため危険を負うのか」
⇒「在韓米軍を減らして韓国自身に防衛させるべきではないか」
という「負担分担論」が中心でした。
ところが現在は、それにもう一つ踏み込んだ論点が加わっています。
「合衆国が韓国のために軍事的リスクを負う一方、合衆国が韓国に協力を求めたとき韓国が拒否するのであれば、そもそもこれは
合衆国にとって何のための同盟なのか」
――という同盟そのものの、いわば「コスパ」についての議論です。
Money1でもご紹介した、トランプ大統領の「韓国の大統領に電話したら“No Thank You”といいやがった。私たちは何のために韓国を
守っているのか」と直接つながっています。
これは――1953年には合理性があった米韓同盟を、2026年の合衆国の国益からもう一度評価したら、それでも維持する合理性が
あるのか?――という話なのです。
(吉田ハンチング@dcp)
2026.09.12
https://money1.jp/archives/173385
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789271839
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9月
- 1 名前:昆虫図鑑 ★:2026/09/13(日) 08:25:22.24 ID:i69aqUf8.net
【09月13日 KOREA WAVE】「韓国人が漢字を遠ざける理由は、中国の影響下にあった歴史と日本による植民地支配に対する『民族的コンプレックス』にある」とする日本のネットユーザーの主張が韓国のオンライン上で拡散し、反発を招いている。
韓国の複数のオンラインコミュニティーでは最近、「韓国人が漢字をあまり使わない理由を分析した日本人」と題する投稿が広がった。
投稿で紹介されたのは、普段から韓国や中国など東アジアに関する文章を主に投稿している日本のネットユーザーがSNSに書き込んだ内容だった。
投稿者は、韓国人が漢字を次第に遠ざけている第一の理由について、「中国の属国だった歴史が大部分を占めていることを屈辱的に感じ、中国文化圏に見られたくないため」と主張した。
第二の理由として日本による植民地支配を挙げ、「日本の植民地支配を受けた歴史を屈辱的に感じ、日本統治時代に一般的だったハングルと漢字の混用も日本統治の名残のように感じるため」と記した。その上で、こうした「二つの民族的コンプレックス」が最大の原因だと結論付けた。
この主張が韓国のオンラインコミュニティーで拡散すると、反論が相次いだ。
あるネットユーザーは「ハングルの方がはるかに便利なのに、あえて漢字を使う理由がない。単に書くのが不便だから使わないだけだ」と主張。「ハングルで表記できるのに、わざわざ漢字を学んで変換して使う理由はない」と反論した。
別のネットユーザーは日本語と韓国語の文字体系の違いを指摘。「日本語は同音異義語が多いため漢字が必須だが、韓国語では漢字は選択に近い。韓国にはハングルがあり、漢字がなくても意味は伝わる」との見方を示した。
また、「現在より10~20年前の方が中国や日本に関連する歴史問題に敏感だったが、当時は漢字を多く使用していた。今は当時より反日感情などが弱まっているのに、漢字の使用は減っている。これはどう説明するのか」と、投稿者の主張に疑問を呈する意見も出た。
(c)news1/KOREA WAVE/AFPBB News
https://www.afpbb.com/articles/-/3652641
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789255522
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9月
- 1 名前:昆虫図鑑 ★:2026/09/16(水) 08:23:19.63 ID:qy6RaEv7.net
8年前の強盗未遂事件で出国していた韓国籍の2人が逮捕されました。
ノ・ヒョンドン容疑者(29)とキム・テホ容疑者(31)は8年前、東京・台東区の路上で男性に催涙スプレーを掛けて4700万円の入ったバッグを奪おうとした疑いが持たれています。
警視庁によりますと、2人は事件の約8時間後に成田空港から韓国に出国し、その後、国際手配されていました。
8年前に観光旅行で、都内の公園で知り合った外国人から話を持ち掛けられたとみられています。
この事件では、これまでに実行役として韓国籍の男2人が逮捕されていました。
取り調べに対してノ容疑者は黙秘し、キム容疑者は「強奪はしていません」と否認しています。
テレビ朝日
https://news.yahoo.co.jp/articles/f19d3855c280e108d8ec18c2ce2163c793a8e29c
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789514599
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9月
- 1 名前:昆虫図鑑 ★:2026/09/16(水) 16:29:27.26 ID:qy6RaEv7.net
韓国・釜山(プサン)出身で日本に帰化した人物が、新党を結成して政治に挑戦する。日本で帰化者が政党を結成するのは初めてだという。
15日、政界関係者によると、東京の新宿韓国商人連合会の鄭宰旭(チョン・ジェウク、日本名・てい あきら)会長は前日、東京の日本プレスセンターで記者会見を開き、ウズベキスタン出身で東京都世田谷区議のオルズグル氏と新党を結成すると発表した。
鄭会長は1985年に留学生として来日し、その後、日本に帰化した。東京・新宿区の新大久保コリアンタウンで自営業者らが組織する新宿韓国商人連合会の会長として活動してきた。
オルズグル区議も日本に帰化しており、2023年に世田谷区議に当選した。
2人によると、日本に帰化した人々が政党を結成するのは初めてだという。新党の名称は「新世党(しんせいとう)」とし、外国人住民の割合が高い東京都新宿区を拠点に活動を本格化させる計画だ。
新世党の共同代表に就任した鄭会長は「国籍や出身にかかわらず、日本の法律と地域社会のルールをともに守り、互いを尊重しながら安心して暮らせる社会をつくることこそが、真の多文化共生だ」と述べた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/1ed13f5d9bf0c4154c2bdc2e2e5e4656974289fe
引用元:https://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1789543767








