【朝鮮日報コラム】Kコンテンツ、なぜ韓国ではなく東京で撮影するのか

8年前のことだ。特に何も考えずにマーベル映画『ブラックパンサー』を観ていたところ、スクリーンいっぱいにチャガルチ市場が躍動し、広安大橋が登場するシーンに戦慄した。海外映画の舞台といえば、たいていニューヨークの高層ビルやモロッコの狭い路地だろうと思っていたが、私が生まれ育った釜山がブロックバスターの華麗な追跡シーンとして世界に刻み込まれた。韓流を超え、Kロケーションの始まりを告げた見事な試みだった。当時韓国政府は撮影のために道路15カ所を規制し、制作費の25％（27億ウォン）を即時還付するという全面的な支援を行い、「撮影しやすい国」というマイルストーンを築いた。

　ところが最近、韓国の有名制作会社が手掛ける420億ウォン規模のグローバルOTTプロジェクトが、次シーズンの舞台として釜山ではなく東京を検討中だという話を聞いた。作家は釜山をテーマとしたにもかかわらず、撮影地は東京に傾いている。その理由は、日本が「制作費の半額還付」を掲げているのに対し、韓国はそれさえも事実上打ち切られてしまったためだ。

　日本の経済産業省は、制作費の最大50％を還付する「JLOX-PLUS」を運用中だ。日本で撮影すれば「特別戦略枠」を適用し、10億円（約94億ウォン）までの現金還付を保証する。一方、韓国の撮影インセンティブ予算は年間20億～40億ウォン程度だ。大作1本が年初に申請して獲得すれば、それだけで予算が底をついてしまう先着順の構造だ。1話あたり70億ウォンが投入される今回のプロジェクトの場合、東京で撮影する瞬間、損益分岐点は100億ウォン近く下がる。制作会社が東京での撮影を検討するのは、決して奇妙な選択ではない。

　現実は正反対に流れている。海外共同制作支援予算はほぼ消滅し、ロケ支援組織も壊滅状態だ。制作会社は警察署・区役所など関係機関を5、6カ所、一つ一つ回って許可を得なければならない。「Kコンテンツの世界化」を海外で叫びながら、国内では門戸を閉ざし審査ばかりに明け暮れているという不満が現場から上がっている。

　韓国政府は常に予算不足を言い訳にするが、本当の問題は資金構造の歪みと行政の無関心だ。業界では、一部のファンド運用会社（GP）やブローカーが「マッチングファンド」の名目で実際の投入資金を水増しし、架空の投資を盛り込んで書類上の規模だけを膨らませているという批判が絶えない。現場に使われるべき資金が書類上のごまかしで流出する一方で、真の制作競争力の強化は後回しにされている。一方、シンガポールの情報通信メディア開発庁（IMDA）は、支援金を株式投資に転換し、収益やIP（知的財産）まで責任を持って管理している。

　日本はシステムを活性化させるために資金を投入して道路のロケ地使用を認めているが、韓国は行政の壁に阻まれ、自国市場さえも明け渡している。釜山・海雲台の超高層ラウンジが東京のビル群に変わる瞬間、数百億ウォンの消費と雇用も共に国境を越えるだろう。世界が韓国の風景を渇望する黄金期に、なぜ我々は主人公たちを東京の街へと押し出しているのか。制作インフラが官僚主義にとどまる限り、世界のカメラはこれからも韓国を素通りし続けるだろう。

キム・ギョンウン記者

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