【中央日報社説】「日本押し出した韓国半導体、中国にやられるかも」ＦＴの警告

韓国は世界の半導体市場の盟主だ。１９８０～９０年のチキンゲームを経て日本を押し出しメモリー半導体分野で世界１位を占めた。圧倒的な物量と低価格攻勢で市場を掌握し、技術で超格差を維持して韓国経済のエンジンである輸出を牽引してきた。だが韓国の半導体産業をめぐる嵐はますます強まっている。技術開発などを後押しする韓国国内の各種支援と立法、規制緩和は振るわない。激しい半導体覇権競争の中でトランプ米大統領の「関税爆弾」が可視化し懸念は大きくなっている。中国の猛追撃はまた別の脅威だ。

こうした懸念を裏付けるようにフィナンシャル・タイムズは「中国の半導体企業が規模を拡大しながらメモリー半導体市場で韓国が日本を追い抜いたのと似た状況が韓国にも起き始めた」と報道した。日本を抜いた韓国の成功公式を中国が踏襲するだろうと指摘される。

同紙によると、韓国企業が８０％ほどを掌握したＤＲＡＭ市場で中国の長鑫存儲技術（ＣＸＭＴ）の昨年のシェアは５％を記録した。今年は１２％まで増える見通しだ。中国製低価格ＤＲＡＭがあふれ韓国の半導体企業の収益は悪化した。

ディープシーク人工知能（ＡＩ）の成功など中国の半導体自立に速度がついて広帯域メモリー（ＨＢＭ）など先端メモリーの技術格差も減っている。同紙は韓国の半導体企業が高価格製品市場では米マイクロン、低価格製品市場ではＣＸＭＴの脅威に挟まれ、技術と価格競争の両方で落ち込むナッツクラッカーの状況に直面したと指摘した。

危機は目の前に近づいたが克服に向けた対応は心配な状況だ。リーダーシップ空白の中に米国の半導体関税賦課と関連した政府レベルの対応戦略は事実上不在の状態だ。設備と技術投資に対する税額控除などを含んだいわゆる「Ｋ－ＣＨＩＰＳ法」が通過したが、産業界が必要と主張する「週５２時間例外条項」を含む半導体特別法の処理は先送りされている。５２時間例外条項を抜いたまま合意した部分だけ優先処理しようという野党の主張は面目を保つための立法にすぎない。

競争で遅れをとり市場から押し出されるのはあっという間だ。厳しい対内外環境だが企業は技術開発と投資にさらにまい進して技術格差を維持しなければならず、政府と政界は激しい半導体競争で韓国企業がまともに競争できる環境を作るのに政策の優先順位を置かなければならない。危機から抜け出して機会に作る時間は十分でない。ともすると韓国と台湾に押され４０年間後塵を拝した後に「半導体復活」に総力戦を広げる日本の半導体産業の前轍を韓国が踏むことになるかもしれない。

https://news.yahoo.co.jp/articles/87fe914f314a230d054760f956bc6b9ced3a145e

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