【韓国人】靖国トイレ爆破犯の母親が大妄言、「刑務官がムカデ投げ入れた」(東スポ)

1 名前:HONEY MILKφ ★:2018/01/17(水) 11:30:36.69 ID:CAP_USER.net
(写真)
https://www.tokyo-sports.co.jp/wp-content/uploads/2018/01/54bef8643b566cce9c26e53d279076ec.jpg


韓国統一省は15日、平昌冬季五輪に北朝鮮の140人余りの管弦楽団を受け入れることを決めた。北朝鮮
との歩み寄り、平和的イメージをアピールする韓国だが、2年2か月前に韓国人が東京の靖国神社のトイレ
を“爆破”したことを覚えている人も少なくないだろう。2015年11月に爆発事件を起こし、火薬類取締法
違反罪などにより懲役4年の実刑判決を受け、服役中なのが韓国籍の無職、全昶漢(チョン・チャンハン)
受刑者(28)だ。この受刑者の母親が、とんでもない言いがかりをつけていた。
 
全受刑者の母親は昨年暮れ、何を思ったかいきなり「日本の刑務官と服役者から深刻な人権侵害を受けて
いる」と主張し始めた。昨年12月12日に、韓国で会見したこの母親は、息子から聞いた話として「独房で
眠ろうとすると、刑務官が全長20センチにもなるムカデを投げ入れ、かまれる事故が起きた。日本大使館や
日本政府に抗議書簡を送ったが、何の返事もない」と平然と言ってのけた。
 
日本の刑務所で刑務官がムカデを投げ入れるなんて、あまりにも荒唐無稽だが、韓国事情に詳しい文筆人
の但馬オサム氏はこう語る。

「この“ムカデ拷問”を聞いて思い出したのは、北朝鮮の自称元慰安婦の『仲間の慰安婦の肉を煮たスープ
を無理やり食べさせられた』という証言です。日本人からすれば、荒唐無稽な話で噴飯ものですが、これが
慰安婦=性奴隷の証拠として、クマラスワミ報告という公式文書にまとめられ、国連に提出されているの
だから、たまりません」
 
この元慰安婦はさらにこうも語っている。

「多い時は1日に50人の日本兵の相手をさせられた」と。但馬氏は「50対1、つまり明らかに供給(慰安婦)
に対して需要(兵隊)過多の状況。それだけ貴重な慰安婦を一人の兵隊の怒りにまかせたむちゃな拷問で
仕事ができない体にして、他の兵隊は黙っていたのでしょうか」と指摘する。
 
証言がいかに怪しいか分かりそうなものだ。
 
但馬氏は「韓国人がなぜこのような子供じみたうそをついてまで日本を非難したがるのか。それは、かの国
では被害者であることが強者だから。被害者と加害者は一種の階級のようなものとみていいでしょう。
加害者階級は被害者階級に比べ道徳的下位にあり、加害者は被害者に隷属するというのが彼らの考え方
です。韓国では、対人でもめごとが起こると、ことさら自分は被害者であるとアピールし、優位に立とうと
します」とみる。
 
全受刑者がやったことはれっきとした犯罪であり、つまり加害者という立場なのだが…。

「母親にすれば、息子の犯罪(加害行為)を相殺し、かつ余りある被害者の立場を演出することだけが、彼を
救う道だと考えたのでしょう。ムカデうんぬんは、とっさの防衛本能が言わせたセリフでしょう」と但馬氏。
 
全受刑者は公判では「反日感情や靖国神社への否定感情はなかったが、韓国のマスコミで英雄扱いされる
と思い、爆破音装置を仕掛けることを決めた。歴史に名を残す英雄的行為をしたかった」などと犯行を
認めていた。

ソース:東スポweb
https://www.tokyo-sports.co.jp/nonsec/social/887362/


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516156236

【韓国】若者の失業率は日本の2倍に、文在寅政権の失策か

1 名前:荒波φ ★:2018/01/17(水) 09:08:00.22 ID:CAP_USER.net
2018年1月15日、観察者網は、韓国の若者の失業率が日本の2倍に達し、文在寅(ムン・ジェイン)大統領の政策が失業率悪化の原因になったとの見方が出ていると伝えた。

記事は、経済協力開発機構(OECD)が発表した最新のデータとして、2017年第3四半期における韓国の青年(15?24歳)の失業率が10.2%に達したと紹介。5年前の12年第3四半期に比べて1.2ポイント上昇し、OECD加盟国ではトルコ、ノルウェー、チリに続いて4番目に高い失業率の上昇ペースとなったとした。

一方で、同時期におけるOECD加盟国平均の青年失業率は16.2%から12.1%へと低下したと指摘。日本も7.9%から4.9%、米国も16.2%から9.0%へと減ったほか、ドイツや英国もそれぞれ失業率が改善している。

韓国では、15歳以上の全体失業率も17年第3四半期現在で3.7%と5年前より0.6ポイント上昇したという。

こうした現状について、韓国・聯合ニュースは「韓国経済が回復傾向を見せているが、雇用状況は依然として厳しく、経済発展の頼みの綱である半導体などの産業がネックになっているとの分析が出ている」とし、「韓国貿易協会のデータによると、16年に韓国の輸出が各産業にもたらした雇用効果で、半導体は自動車の23万人やその他製造業の20万人の半分に当たる11万人にとどまっている。また、失業保障制度の不健全さも失業率を高止まりさせている要因との分析もある」などと伝えた。

また、一部のアナリストからは「文大統領が打ち出した最低時給引き上げ、労働時間短縮、公共機関における臨時雇用者の正規雇用転換など一連の政策が、雇用の柔軟性を失わせるとともに労働コストを引き上げる結果となり、青年の就職に影響を及ぼした」との指摘も出ているという。


2018年1月17日(水) 8時20分
http://www.recordchina.co.jp/b515370-s0-c30.html


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516147680

【日韓】日本メディア「安倍首相の平昌五輪出席、実現の可能性」二階俊博・自民党幹事長が会見で「実現するよう調整」

1 名前:たんぽぽ ★:2018/01/17(水) 07:30:48.89 ID:CAP_USER.net
 安倍晋三首相の平昌五輪開会式への出席について、朝日新聞とNHKが「実現する可能性が残っている」と16日報じた。これまでは、日本が韓日慰安婦合意をめぐる文在寅(ムン・ジェイン)政権の新方針に反発し、安倍首相の平昌五輪訪問を見送ると伝えられていた。

 上記メディアによると、安倍政権のナンバー2とされる二階俊博・自民党幹事長は同日の記者会見で、平昌五輪と国会が両方とも大変重要な政治課題だとした上で、国会日程を調整して安倍首相の平昌五輪出席が実現するよう努力すると述べた。

 二階幹事長は「うまく調整してどちらも実現するよう努力したい。慰安婦問題があるのは承知しているが、全部重要なことなので確実に対応していきたい」と述べた。

(以下略、続きはソースでご確認下さい)
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2018/01/16/2018011603065.html
2018/01/16 23:1


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516141848

【話題】NHK「北朝鮮ミサイル発射」と誤報

1 名前:動物園φ ★:2018/01/16(火) 19:35:52.18 ID:CAP_USER.net
1/16(火) 19:31配信
時事通信

 NHKは16日、同日午後6時55分ごろ、ニュースサイトやニュース・防災アプリで「北朝鮮ミサイル発射のもよう」と速報を出したが、誤りだったと発表した。

 Jアラートは出ておらず、誤報の原因を確認中という。 

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180116-00000130-jij-soci


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516098952

【日韓】慰安婦問題は振り出しに? 蒸し返し続ける韓国側の事情 「泣く子は餅を一つ余計にもらえる」

1 名前:ろこもこ ★:2018/01/16(火) 20:39:31.99 ID:CAP_USER.net
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180116-00000016-pseven-kr

 いったい何度“約束”を反故にするのか。1965年、朴正熙政権と交わした日韓基本条約から50余年──この隣国は、国家間の協定も、大統領の発言も、首脳が握手して交わした合意さえも、平然と踏みにじってきた。そして文在寅大統領は慰安婦問題を巡る嘘と裏切りの歴史に、新たな1ページを加えようとしている。

 そもそも日韓の過去の賠償問題は、1965年の日韓基本条約および日韓請求権協定で解決済みだった。このとき個人保障は韓国政府が行なうと主張したので、日本政府から韓国に5億ドルが提供された。ところが、1992年1月の日韓首脳会談で宮澤喜一首相が謝罪の言葉を連発、翌1993年には、河野洋平官房長官が「河野談話」を発表した。

 この後、日本では自民党が下野し、細川、羽田内閣と続いた後、自民党・社会党・さきがけの3党連立の村山政権が誕生。韓国側の怒りを収めるため、1995年に設立されたのが、「アジア女性基金」である。

 アジア女性基金は、日本政府が約48億円を拠出して運営された。民間からの募金約6億円をベースにして元慰安婦に一人200万円の「償い金」と首相の「おわびの手紙」を届ける事業を開始した。

「最初は韓国の元慰安婦7人が受け取りを希望したのですが、慰安婦支援団体である韓国挺身隊問題対策協議会(挺対協)が、基金は『日本政府の賠償責任を回避するためのまやかし』との批判を展開。元慰安婦に受け取り拒否をするよう説得した。韓国メディアも基金を非難しました。それでも日本側は、水面下で計61人に償い金を届けた。

 しかし、結局は日韓の溝はさらに深まることになり、慰安婦問題を複雑化しただけでアジア女性基金は解散しました」(元朝日新聞ソウル特派員でジャーナリストの前川惠司氏)

 韓国には、大きな声を上げた者が優遇されるという意味の「泣く子は餅を一つ余計にもらえる」という諺がある。泣く子に餅を与える日本に対して、泣き声はどんどん大きくなった。東京基督教大学の西岡力氏が解説する。



「2005年8月、当時の盧武鉉政権は慰安婦問題について、『日本政府・軍等の国家権力が関与した反人道的不法行為については、請求権協定により解決されたものと見ることはできず、日本政府の法的責任が残っている』という、驚くべき法的立場を表明します」

 ついに日韓請求権協定を無視して国家賠償を求めてきたのである。

◆「10億円はもらってない」

 2015年の日韓合意では国家賠償ではなく、財団への拠出金のかたちで日本政府が10億円を供出することになった。その代わり、合意は「最終かつ不可逆的」なものとなったのだ。

 それを今回、政権が代わってまたもや「新方針」というから、呆れるほかない。「心からの謝罪」を新たに求めてきた韓国に、菅義偉官房長官は「日韓合意は国際的に見ても極めて重い合意」とはねのけたが、今後新たな“餅”を要求してくることは明白である。前出・西岡氏はこう分析する。

「すでに実施されている元慰安婦らへの現金支給事業もあるのですが、それらは“韓国政府のお金でやったこと”と主張するようになるのではないか。さらに、将来、『日本の10億円は1円も使っていないから合意は破棄しても問題ない』と言い出すことも考えられます」

 そうなると、再び韓国が国家賠償まで求めて慰安婦問題は振り出しに戻る──そんな可能性さえあり得るのだ。慰安婦問題を蒸し返し続ける韓国側の事情を、前出・前川氏はこういう。

「政権にとって国内世論をまとめるには“反日”が一番いいからです。日本は韓国から誠意を見せろといわれれば、お金を出し続けてきた。だから韓国では反日が再生産され続けるのです」

 拓殖大学客員教授の藤岡信勝氏はこう話す。

「そもそも日韓合意の『不可逆的』という文言は、日本が謝罪を覆せないように韓国側が入れることを要求してきたのです。それを政権が代わったからといって、簡単に破っていいと考えている国なのだから、まともに相手をすべきではない」

 慰安婦問題における50年の裏切りの歴史を振り返れば、自明のことである。


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516102771

【韓国】世界のビットコイン取引の21%も!! 韓国がビットコインに熱狂している理由とは?

1 名前:シャチ ★:2018/01/16(火) 21:53:45.62 ID:CAP_USER.net
仮想通貨が何かと話題だ。

特にビットコインは連日ニュースになっており、その高騰を煽る記事から危険を訴える番組、
各国の規制を伝える報道まで、さまざまに世間を賑わせている。

世界のビットコイン取引の過半数が対日本円での取引というのだから、日本がビットコインに沸くのも当然だろう。
ただ、日本以上のビットコイン旋風が巻き起こっている国がある。お隣・韓国だ。

韓国国内の株式市場における一日の平均取引額は3兆ウォン(約3000億円)ほどだが、
仮想通貨の取引額は6兆5000億ウォン(約6500億円)にも上るという。

その熱狂ぶりは、アメリカの『ブルームバーグ』が「他の国では類例のないビットコイン旋風が韓国を魅了している」
(A Bitcoin Frenzy Like No Other Is Gripping South Korea)という記事を掲載するほど。

『ブルームバーグ』が報じたところによると、昨年12月6日、世界のビットコイン取引の21%が韓国で行われたという。
韓国が世界経済に占める割合が1.9%に過ぎないことを踏まえると、いかに多くの取引が行われたかわかる一例だろう。

◆なぜビットコインに熱狂するのか
それにしても、なぜ韓国はビットコインに熱狂しているのだろうか。

前出の『ブルームバーグ』の記事では、朝鮮半島の緊張化や大統領弾劾などの“急変事態”の影響で、
多くの韓国人がリアルよりもサイバー世界で通用する仮想通貨を持つほうがマシと判断するようになったと分析している。

と同時に、高収益を狙う韓国人投資家の冒険的性向もビットコイン旋風に影響を与えていると解説。
2011年に韓国政府が投機を取り締まる前まで、韓国のデリバティブ市場が世界で最も活発に取引される市場だったということが、その根拠だという。

たしかに、その2点も関係していると思うが、より説得力があるのは以下に紹介する韓国の専門家の分析かもしれない。
というのも、韓国で仮想通貨に熱狂しているのは、20~30代の若者だからだ。

韓国のアプリ分析会社「ワイズアプリ」が調査したところによると、ビットコインの取引や相場照会を行うアプリ利用者の年齢層は、30代が32.7%で最も多い。

続いて20代(24.0%)となっており、20~30代で全体の半数以上を占めているのだ。
韓国のビットコイン旋風を牽引しているのは20~30代の若者ということがわかる。

ソース S-KOREA
http://s-korea.jp/archives/26543
>>2に続く

2 名前:シャチ ★:2018/01/16(火) 21:53:55.49 ID:CAP_USER.net
◆ビットコインにハマっているのは若者
そういった分析を踏まえると、「なぜ韓国の若者はビットコインに熱狂しているのか」と問うのが本質的だろう。

そのヒントを与えてくれるのが、『聨合ニュース』の「“人生を逆転したくて”仮想通貨に熱中する20・30代…“投機の認識もない”」(1月15日)という記事だ。

同記事では、2人の専門家がビットコインにハマる韓国の若者を分析している。

まず、ソウル大学のクァク・クムジュ心理学科教授は、若者の心理をこう解説した。

「20~30代はビットコインのような仮想通貨の投資を“投機”と認識せず、“他人より早く情報を収集してお金を稼いだ”と考える。
新しい技術が連携しているため、自分自身が変化と改革に素早く対応して成功したと思うようだ」

韓国のネット上に「ビットコインでいくら儲けた」といったコメントが溢れているのもそのためで、
ビットコインで稼ぐこと=自分の能力の証明になるということだろう。ビットコインが自己顕示欲を満たすひとつの装置になっているようだ。

一方で、延世大学のキム・ジョンシク経済学部教授は「韓国の若者が仮想通貨に熱狂する理由は、
給料を貯金してもマイホームを買えないほど、経済格差が大きい社会を作った上の世代の責任でもある」と前置きして、以下のように述べている。

「若者が仮想通貨に追い込まれているのは、それが人生最後の“逆転の機会”と考えているからだ」

ビットコインは人生最後の“逆転の機会”
韓国は“ヘル朝鮮”という言葉が広く使われるようになるほど、若者たちにとって生きづらい社会になったとの指摘が絶えない。
実際に日本と韓国の億万長者を比較すると、その成り立ちに大きな差があることに気付くだろう。

(参考記事:日本と韓国の大富豪は何が違う? 億万長者の成り立ちに見る韓国の経済格差)

韓国の若者たちが希望を持てるのは、仮想通貨くらいしかないという話だ。

それだけに、仮想通貨の取引を規制するという韓国政府に対しては、怒りの声が上がっている。

韓国大統領府のホームページにある「国民請願」の掲示板には、「仮想通貨の規制反対、政府は国民に一度でも
幸せな夢を見せたことがあるのですか」という請願が上がり、2週間あまりで20万人もの署名が集まった。
事実、韓国政府が仮想通貨取引の規制を強化するとの観測が広がったことで、1月11日にビットコインの価格が下落したとの見方もある。

いずれにせよ、若者を中心にビットコイン旋風が巻き起こっている韓国。彼らにとって本当に、
仮想通貨が人生最後の“逆転の機会”であるのであれば、奪わないでほしいと思うが…。(文=呉 承鎬)(おわり)


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516107225

【嫌韓】 日本の「嫌韓」の始まりは2002共催W杯。平昌五輪も嫌韓派に絶好の批判機会を提供か~朝日新聞が分析

1 名前:蚯蚓φ ★:2018/01/16(火) 21:16:54.24 ID:CAP_USER.net
https://www.asahicom.jp/articles/images/AS20180115004633_comm.jpg

▲日韓をめぐる出来事(別ソース:朝日新聞)

友好的な韓日関係の象徴と認識された2002年韓日ワールドカップがかえって日本で「嫌韓」を刺激したという分析が出てきた。

朝日新聞は16日、2002ワールドカップの時、韓国に対するイメージが悪くなったという日本人が多いとし、平昌(ピョンチャン)冬季オリンピックが嫌韓派を増やす契機になりかねないと指摘した。

朝日によれば2002ワールドカップ当時、訪韓した日本観光客は路上で韓国人が日本チームをやじる姿を見て衝撃を受けた。日本で共同開催を歓迎する報道だけに接して韓国にきて「(日本は) 敵だ。負けちまえ」というスローガンに背信を感じたということだ。

そこに16強戦トーナメントで韓国選手がイタリア選手の後頭部を打つラフプレーをするかと思えば韓国に有利な誤審があった、という論議は日本のサッカーファンをより一層腹立せた。特に日本が16強戦から落ちたのに反して韓国が4位に上がったことは韓国に対する印象を一層悪くした。こうしたことを体験した一部の日本人がインターネットを通じて韓国を批判する内容を広めた。

2005年、嫌韓物出版ブームの契機になったベストセラー「漫画嫌韓流」の著者山野車輪は「ワールドカップを契機に生まれた嫌韓は『親韓』を演出しようと努力した主要マスコミに対する反旗でもあった」とし、「慰安婦問題葛藤ですでに嫌韓の見解を持った周辺の人々の胸の内を代弁するために本を書いた」と明らかにした。

2003年「冬のソナタ」が日本で人気を呼んで始まった韓流は日本人がそれまでよく知らなかった韓国を知らせる契機になった。ジャーナリスト、安田浩一は「ワールドカップから始まり韓流熱風の頃に韓国を『発見』する日本人が多かった」とし、「これまで韓国は日本より遅れた小国に過ぎなかったが、韓国の力と高度に発展した社会像を見て、一部の日本人が脅威を感じるようになった」と説明した。

朝日は2013年、東アジアサッカーカップ決勝当時、日本応援団が旭日旗をふるとすぐに韓国応援団が「歴史を忘れた民族に未来はない」というプラカードを掲げるなどスポーツ試合で感情の谷が深くなる傾向があると指摘した。

平昌オリンピックはすでに慰安婦韓日合意論議と安倍晋三総理の開幕式出席可否など政治的懸案が複雑に絡まっている。評論家、古谷経衡は「日本選手が参加する平昌オリンピックは韓国の試合運営方式と韓国とのメダル競争などとかみ合わさって嫌韓派に絶好の批判機会を提供するかもしれない」と憂慮した。

チャン・ジヨン記者

ソース:国民日報(韓国語) 「日「嫌韓」開始は2002ワールドカップ」…朝日新聞分析
http://news.kmib.co.kr/article/view.asp?arcid=0923885616&code=11141700&sid1=int

関連記事:朝日新聞<嫌韓、共催W杯が刺激した 平昌五輪、新たな政治案件に>
https://www.asahi.com/articles/ASL1H5CHHL1HUTIL033.html


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516105014

【平昌五輪】安倍首相の開会式出席、 二階氏は国会日程など調整する考え示す

1 名前:Boo ★:2018/01/16(火) 19:35:00.75 ID:CAP_USER.net
安倍首相の開会式出席、 二階氏は国会日程など調整する考え示す

 平昌オリンピックの開会式に、安倍総理は出席するのでしょうか。

 「(オリンピックと国会)両方がうまく調整の上に実現できるように努力したいと思います」(自民党 二階俊博幹事長)

 自民党の二階幹事長は、安倍総理が出席できるよう国会日程などを調整する考えを示しました。

 外遊中の安倍総理は、記者団に対し、「国会日程を見ながら検討していきたい」としていますが、政府内では、韓国側が慰安婦問題に関する日韓合意に関して、誤りだったと強調したことから出席に慎重な見方が出ています。

https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/jnn?a=20180116-00000051-jnn-pol


引用元:http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1516098900

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